日曜の朝、イラン情勢と雇用統計の週へ

おはようございます。米国市場が休みの日曜日なので、先週を振り返りつつ今週を見ていきます。先週の空気を決めたのはFRBのウォーシュ議長でした。年8回の定例会合を減らす案を同僚に示したと報じられ、予定された決定が減れば市場の不確実性はむしろ増すとの懸念が出ています。セントルイス連銀のムサレム総裁は、国債の急落を「FRBが利上げで物価への信認を自ら築く必要があるサイン」と述べました。

週末の中東では緊張が再び高まりました。イランが海上の要路の封鎖を示唆するなか、オマーン沖でタンカーが攻撃を受け、米当局者の話として、トランプ大統領が早ければ今週末にもイランへの追加攻撃を軍に指示したと伝えられています。戦争のコストはすでに店頭にも及び、ビールやペンキ、フライドポテトなど身近な商品で値上げする企業が出ています。

先週の株式は上下しながらも、終わりは悪くありませんでした。木曜にハイテクが5%超上昇してナスダックは2日間で3.8%高、S&P500は週間で1%上昇し、7月はほぼ横ばいで終えました。マイクロソフトとアマゾンは好感され、アップルとメタは決算後に大きく揺れるなど、銘柄ごとに明暗が分かれました。

今週の注目は、日曜のOPECプラス会合と7月の雇用統計です。産油国が増産目標を引き上げても、ホルムズ海峡のリスクで増えた原油を運び出しにくく、原油価格がすぐ下がるとは限らないとの見方が多いです。